2011年05月02日

今日の、建通新聞に次のような記事がありました。


3月11日の大震災以降、
「電力不足」
「計画停電」
「再生可能エネルギーの重要性」
「蓄電池の早期開発」
などのキーワードを耳にしない日はなくなりました。

特に太陽光発電システムの普及に
さらに拍車をかけるかのごとく、
「全量買取制度」なども、
本格的に議論されるようになりました。
（この制度については、また別項にて）

これまでのように、
「省エネ」
を考える時代から、
「創エネ」
を考える時代に、
そして、
「蓄エネ」
も現実化が早急に求められる時代となってきたようです。

まずは、「省エネ」として、
できるだけ電気を使わないですむようにと、
家電、自動車、住宅などの
高額な商品に対するエコポイント制度や、
エコキュートなどに対する補助金制度などができました。

そして、「創エネ」の代表格としての
太陽光発電への多くの補助金制度、
売電制度なども強化されました。
それにより、大変な勢いで
普及が進んでおります。

今後は、その電気をためる、「蓄エネ」
が大きな目標となるようです。

まだまだ、実用化には時間がかかりそうですが、
現在の電力事情を考えると、
急ピッチで事態は進展しそうな感じがします。

ただ、開発や普及には大変多くの
コストがかかるため、
現状のシステムを活用する方法で、
太陽光の普及を後押しすることが
先に進むのではないかと考えられます。

太陽光発電で発電した電力は、
現在では、家庭で使用した残りの電力を
高額で売電する方法をとっていますが、
今後、自宅の屋根で発電した電気すべてを
環境価値（グリーン電力証書）として売ることができる
「全量買取制度」も近い将来日本で
実現するかも知れません。

まさに、今、日本の電力事情は
危機的な状況にあります。
「電気が足りない。」
とは、真夏に毎年のように報道されますが、
まさか、本当に足りなくなるとは、
誰も実感としてなかったに違いありません。

しかし、それが現実のものとなった今、
私は、真剣にこの国の未来を
考えなければならないと思っています。

太陽光発電をはじめとする、
「省エネ」「創エネ」「蓄エネ」
製品の普及のお手伝いをさせていただいている
当社といたしましては、
そのことに誇りと使命感とを抱きつつ、
真剣に、この問題と向き合う覚悟です。

この記事の真下には、
風力発電の記事がございました。
その記事につきましては、
次回に譲ります。